講師になるには




講師登録

講師になるには教育委員会等に講師登録をします。希望する校種・教科の教員免許状を取得済みであることが必要ですが、取得見込みでも秋頃から登録を受け付けている場合もあります(当然ですが、勤務開始は免許取得後になります)。講師登録の受付窓口は、希望する学校の種類によって異なります。

【都道府県立学校、政令市以外の市立高校】
→都道府県教育委員会

【政令市立学校】
→市教育委員会

【政令市以外の小中学校】
→都道府県教育委員会、地域教育事務所(都道府県教委のWEBサイトからリンクされていることが多い)または市町村教育委員会

登録すると、教育委員会等で作成している講師希望者リストに掲載されます。各学校は、講師が必要になった際に講師希望者リストの情報提供を受け、講師希望者に電話等で連絡します。




講師募集の件数・時期・契約期間

非常勤講師の募集は年度末に集中します。また、ほとんどの場合、契約期間は1年間です。勤務地や勤務校にこだわらなければ、非常勤講師希望で無職になる心配は比較的少ないといえます。

常勤講師は、冒頭で書いたとおり勤務できなくなった教諭の代替として募集されるケースが多いため、年度末でも必ず募集がある訳ではなく、年度途中にも突然募集されることがあります。契約期間も年度末までのこともあれば、年度途中で終わることもあります。年度途中で契約終了となった場合、切れ目なく次の常勤講師職にありつける可能性はほぼゼロです。したがって常勤講師だけを希望すると、どうしても無職の期間が発生します。常勤講師は副業禁止ですから、募集があれば即座に辞められるようなアルバイトしかできません。塾講師や家庭教師は難しいでしょう。

依頼から採用、勤務開始まで

講師依頼の連絡は多くの場合、その学校の校長や教頭から直接電話がかかってきます(自治体によっては教育委員会からの場合も)。突然、しかも校長や教頭からかかって来るので驚くのも仕方ありませんが、まずは落ち着いて、勤務条件などを確認しましょう。

● 常勤か非常勤か
● 契約期間
● 1週間の担当授業時数
● 担当教科・科目
● 部活動顧問の有無、内容
● 通勤方法(マイカー通勤の可否、遠方であれば高速通勤の可否や通勤手当の上限額なども)

大体において返事を急かされますが、よく知らないまま遠方の学校や問題の多い学校の講師になって、契約期間の途中で辞めるようことになれば、以後講師に採用されにくくなるだけでなく、教員採用試験にも悪影響を及ぼしかねません。少し返事を待ってもらい、その学校の様子や通勤に要する時間などを調べましょう。

なお、よほど気が進まない話でない限り、できるだけ講師依頼は受けるべきです。校長や教頭は横の情報網を持っていますので、一度依頼を断ると次の依頼が来にくくなります。どうしても受けたくないときには「遠方なので」「今年は試験勉強に専念したいので」「家族が入院しているので」など、教職への熱意を疑われない理由をつけて断ってください。間違っても「困難校での生徒指導に自信がないので」「○○(科目名)は専門ではないので」などの理由で断ってはいけません。下手をすれば二度と依頼は来なくなります。諾否を決めたら、早急に連絡しましょう。